投資信託とは？ファンドとは？初心者に分かりやすく仕組みをゼロから解説

2019年12月20日2022年12月12日

投資信託ってなに？ファンドってなに？
投資信託の仕組みが難しくてわからない
投資信託のメリットを教えて

“投資信託” や “ファンド” という言葉を多くの人が耳にするような世の中になってきました。

「投資初心者が資産運用するなら投資信託がおすすめ」なんてフレーズを一度は聞いたことありませんか？

しかし、そもそも投資初心者は投資信託がどんな商品なのかがわかりません。わからないものをおすすめされても買いたいと思わないのは当たり前です。

しかし、資産運用のプロである私の目から見ても、「やっぱり投資初心者が資産運用するなら投資信託がおすすめ」なのです。

そこで今回は、投資信託やファンドが一体どういう商品なのかを “超絶わかりやすく” 解説したいと思います。この記事でもわからなかったら、何を見てもわからないレベルまで噛み砕きます。とくとご覧あれ！

この記事の目次です

投資信託の概念を理解しよう
投資信託が超えるべきハードル
投資信託口座と口数
集まったお金は信託銀行が管理
運用会社が定めるルール
投資信託のメリット
やっぱり投資初心者には投資信託

投資信託の概念を理解しよう

例えば、こんなシチュエーションを想像してみてください。

あなたは今、親戚一同で祖父母の家に集まっています。色々な会話が弾むなか、おじいさんが株にとても詳しい叔父さんにこんなことを頼みます。

祖父：「お前、株に詳しいだろ？なら私の金で代わりに株を買ってくれないか。」
叔父：「別に構わないけど、いくら出せるの？」
祖父：「50万円。」
叔父：「それじゃあ数銘柄しか買えないよ。儲かりそうな銘柄をたくさん買っといて、ひたすら待つのが俺のやり方。数銘柄だと大損する可能性も高いし、ちょっと引き受けられないかな。」
祖父：「それじゃあ、他に金を預けて株をやってみたい人はいないか？」

こんな流れから「せっかくの機会だ」と親戚一同、次々と手を挙げていきます。

さて、あなたはというと投資など一度も経験がありません。しかし、叔父さんは投資歴が長く、株にとても詳しいことは知っています。そして、みんなから預かったお金は別の口座できちんと管理するような、信頼のおける人柄であることも。

「乗るしかない、このビッグウェーブに！！！」

あなたは、ありったけのお金をおじさんに預けることにしました。

いかがでしたでしょうか？割と想像がつく光景ではないかと思います。

そして何を隠そう、この「親戚一同からお金を集めて、詳しい叔父さんが代わりに投資をする仕組み」こそが “投資信託” なのです。

ただし、上記シチュエーションと投資信託とでは主に以下の4点が異なります。

お金を預けるのは “親戚” ではなく不特定多数の “投資家”
お金を預かるのは “叔父さん” ではなく “銀行や証券会社（販売会社）”
預かったお金を管理するのは “叔父さん” ではなく “資金管理の専門家（信託銀行）”
代わりに取引を行うのは “叔父さん” ではなく “運用の専門家（運用会社）”

逆に、叔父さんが一人三役をこなしているだけで、本質的な仕組みは同じといえます。

投資信託が超えるべきハードル

さて、投資信託の本質的な仕組みは理解できたと思いますが、ここで大きな問題が生じます。それは、「親戚の間柄だからお金を一纏めにすることに抵抗がなかったし、信頼できる叔父さんだからお金を預け、代わりに運用してもらう気になった」ということです。

顔も見たこともない第三者とお金をごっちゃにされ、さらには “専門家” を名乗るどこの馬の骨ともわからない相手にお金を預け、投資を任せるなんて、あなたはできますか？

これが、投資信託という仕組みが成立するために越えなければならない大きなハードルに他なりません。

もし仮に、あなたが投資信託という仕組みに乗っかる場合、次のような心配をするのではないでしょうか。

投資家から集められたお金の内、自分の取り分は確保されているか。
預けたお金や投資で得られた利益は絶対に着服されないか。
勝手に得体のしれない資産や銘柄に投資されないか。

ここからは、この心配事を一つずつ順番に解決していきましょう。

投資信託口座と口数

最初の心配は「投資家から集められたお金の内、自分の取り分は確保されているか」です。

投資信託へお金預けるためには、それ専用の窓口が必要となります。具体的には証券会社や銀行などの販売会社で “投資信託口座” を開設しなければ投資信託へお金を預けることができません。

そして、お金を預けると言ってもその口座から投資信託へ送金するのではなく、“○○ファンド” といった具体的な金融商品を購入する形でお金を預けます。

“投資信託” と “ファンド” はほぼ同義で使われることも多いですが（この記事でも同義として使います）、ファンドは投資信託以外の金融商品についても指す場合があります。このため一般的な傾向としては、その仕組みを指す場合や正式な文書に記載する場合は、他の金融商品と区別するために “投資信託”、それ以外は呼びやすい “ファンド” と表記されるケースが多いようです。

ファンドを購入すると、投資信託口座で購入金額分のお金を支払う代わりに、それに応じた口数のファンドを受け取ります。ファンドは寄付や宝くじと同じように「一口、二口、…」と数え、同じファンドであれば誰が保有していても一口当たりの価格（基準価額）は同じです。

つまり、投資家から集めたお金の内、自分の取り分はそのファンドの口数という形で、正確に投資信託口座に記録され、販売会社によって厳格に管理されます。このため、投資家同士の取り分が曖昧になったり、自分の取り分が不当に少なくなったりすることはあり得ません。

集まったお金は信託銀行が管理

次の心配は「預けたお金や投資で得られた利益は絶対に着服されないか」です。

実は、ファンドに集まった資金は誰が管理するのかというと、“販売会社” でもなければ、投資判断を行う “運用会社” でもありません。それは、資金管理の専門家である “信託銀行” が行います。

具体的には信託銀行にファンド名義の口座が開設され、信託銀行自身の財産とは区分して管理（分別管理）されており、分別管理は法律で明確に義務付けられています。

ここでポイントとなるのは、信託銀行が口座を管理しているため、そこに預けられた資金は販売会社や運用会社から完全に切り離されているということです。そして、信託銀行についても分別管理が義務付けられているため、ファンドに関わるどの会社が倒産したとしても、ファンドの資金がその会社の借金返済に使われたり、差し押さえられたりすることはありません。

また、ファンドに集まった資金で株・債券といった投資資産の取引を行うのは運用会社ですが、その決済は運用会社の指図の下、信託銀行がファンド名義の口座にて行います。この指図と決済の情報は運用会社と信託銀行の間で毎日一致してるかチェックされているため、信託銀行が運用会社の指図と違う決済を行った場合は即日発覚します。

さらに、ファンド名義の口座で資金や投資資産が管理されているということは、ファンドの投資資産から得られる利益はファンドのみに還元され、販売会社や運用会社、信託銀行、ましてや他のファンドに付け替えられることは絶対にありません。

このように、ファンドはその仕組みや法律によって保有する資金や投資資産が厳格に、そして独立して管理されており、集まった資金や投資から得られた利益を着服することは、そもそもできないようになっているのです。

運用会社が定めるルール

そして、最後の心配は「勝手に得体のしれない資産や銘柄に投資されないか」です。

運用会社はファンドに集まった資金をどんなものにでも投資しても良いのかというと、そんなことはありません。

ファンドを立ち上げる際、運用会社は必ずファンドを運用・運営するための基本的なルールを取り決め、それを守りながら投資を行うよう法律によって義務付けられています。

このルールのことを約款（やっかん）と呼びます。約款には実に50以上の項目について規定されており、“運用の基本方針” や “投資する株式等の範囲” などもその中に含まれています。

一方で、販売会社も投資家にファンドを販売する際に、投資判断の基準となる情報が記載された書面を交付することが法律によって義務付けられています。

この書面のことを目論見書（もくろみしょ）と呼びます。目論見書は運用会社が作成しており、通常、そこには約款の内容も含めてファンドの性格や目的、投資方針や投資リスク、手数料などが説明されています。

このため、投資家はファンドを購入する際は、必ず目論見書を通してファンドの運用・運営ルールを確認することができ、かつ、そのルールを運用会社が守ることは法律によって担保されていることになります。

つまり、目論見書の「ファンドの特色」に「日本株式を主な投資対象とする」という旨が記載されているのであれば、「そのファンドは日本株式以外の資産には原則投資しない」と安心して信じることができるのです。

さて、これで投資信託という仕組みに乗っかるための心配事はだいたい取り除かれました。

仕組み自体が複雑であったり、法律が絡むとややこしく感じますが、逆に言うと「顔も見たこともない第三者とお金をごっちゃにされ、どこの馬の骨ともわからない相手にお金を預け、投資を任せる」なんてことは、これぐらいガッチガチにルールを固めてもらわないと安心して実行できないのではないでしょうか。

そしてここからは、そうまでして投資信託という仕組みに乗っかるメリットについて紹介していきましょう。

投資信託のメリット

冒頭のシチュエーションを考えれば分かりやすいのですが、ファンドに投資する場合は株式などの個別資産（銘柄）に投資する場合と決定的に違うポイントが2つあります。それは、「投資資金が圧倒的に多額であること」と「投資資金の運用を自分ではなく、専門家が行うこと」です。

この違いによって、ファンドに投資するメリットが3つ生まれます。

少額から分散投資ができる
投資に手間暇をかけなくて済む
個人では投資しにくい資産に投資できる

まず、「1．少額から分散投資ができる」はファンドの投資資金が多額であることから生まれるメリットです。

多くのファンドはその値動きを安定させ、着実に投資利益（パフォーマンス）をあげられるように、多数の銘柄に投資、つまり分散投資を行っています。実質的に30以上の銘柄に投資しているファンドがほとんどであり、100銘柄以上に投資しているファンドも少なくありません。当然これだけの銘柄に分散投資するためには多額の投資資金が必要となります。

一方で、ファンド自体は販売会社によっては100円から購入可能であり、集まった資金はまとめて運用されるため、投資家は等しく購入口数に応じた投資利益を受け取ることができるのです。

なお、分散投資のメリットについては分散投資の極意とは？そのやり方と本当のメリットを徹底解説で詳しく解説しているので合わせて読んでみてください。

次に、「2．運用に手間暇をかけなくて済む」はファンドの運用を専門家が行うことから生まれるメリットです。

投資を行う上でかかる手間暇には様々なものがありますが、代表的なものとして「買い銘柄の選定」と「銘柄入れ替えのタイミングの見極め」が挙げられます。

これらは、パフォーマンスに大きく影響するため、自分で決定するには相応の手間暇を要しますが、それを運用会社に丸投げできるのは大きなメリットとなります。

もちろん、運用会社に任せるとパフォーマンスが良くなるなんて確約は全くありませんが、少なくとも、「運用会社は倒産しそうな銘柄を回避する能力に関しては圧倒的に個人投資家より高く、そして数十銘柄以上の売買タイミングを常にモニタリングすることが可能である」ということは言えます。なぜなら、運用会社は豊富なデータから分析を行い、かつチームでファンドを運用しているからです。

以上を踏まえると “分散投資” と “専門家の運用” は非常に相性が良いと考えられるのではないでしょうか。

そして、「3．個人では投資しにくい資産に投資できる」はファンドの投資資金が多額であることと、その運用を専門家が行うことが合わさって生まれるメリットです。

この世の中にはさまざまな投資資産があり、中には投資するのに相応のコストがかかる資産もあるため、少額の投資では割に合わなかったり、そもそも少額では投資ができないケースも少なくありません。また、投資を行うのに一定の資格や高度な知識を要する資産も数多くあります。

例えば、新興国株式やハイイールド債券（信用力が低い代わりに利回りが高い債券）などは、個人投資家が直接投資するにはかなりハードルが高い資産と言えます。そんな資産にもファンドを通じて100円から投資ができ、かつ、銘柄選定は運用会社が代わりに行ってくれるというのは、個人投資家にとって「投資の選択肢が広がる」という大変大きなメリットになっていると言えるでしょう。

ここまで説明した「少額から、手間暇なく、幅広い資産に分散投資ができる」というメリットは、まさに「投資初心者が失敗しない資産運用」を行うためのキーポイントとなります。